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若い世代にリバランスは必要ない!

インデックス投資本では、資産のリバランスの必要性を説くケースが多いです。

リバランスとは、一度決めた資産配分を逸脱した場合、配分通りに戻すように資産を売却および買い足しする行為を言います。例えば、株と債券を各50%ずつの配分にするつもりだったのが、株の方が想定以上に値上がりして資産の70%を占めるようになった場合、株を売ってそのカネで債券を買い増しして、両者の配分が50%ずつになるよう調整するのです。リバランスをして株の比率を一定に保てば、想定以上にリスクが高くなることも、また想定以上に利回りが低下することも防げるという訳です。

しかし、資産のリバランスはなるべくしない方が良いのです。理由は、当サイトでも散々述べているように、値上がりした金融資産を売却すれば「税金」が掛かるので、利回りが大幅に下がってしまうからです。特にリバランスの場合は、想定以上に値上がりしている方を売る訳ですから、取られる税金も非常に大きくなります。(⇒税金が株式投資に与える影響

ではなぜ世間の投資本では、リバランスの必要性が強調されているのでしょうか?これには2つの理由があると考えられます。

一つ目の理由は、投資本の多くが中〜高齢者を想定して書かれていることです。50歳未満の若い世代の人達は、無理に債券へ投資する必要はありません。若い人は「人的資本が大きい(今後も仕事で収入を得られる)」「暴落に合っても値戻りを待てるだけの時間がある」ことを利用して、高いリターンを目指して株式やREITなどのリスク資産に集中的に投資することも可能です。しかし高齢者世代は、人的資本も時間も限られているので、極力リスクを抑えた投資が必要なのです。ですから高齢世代に対しては、リバランスによってリスク(株の比率)が高くなりすぎないように勧めることは、十分理に適ったアドバイスです。

しかしもう一つの理由は、投資家の利益とは真っ向反するものです。投資本の著者は、銀行や証券会社など特定の金融機関に所属する人が少なくありません。金融機関は、顧客が一旦株を買ってそのまま保有し続けるだけなら、何の儲けも発生しません。「リバランスが必要です」という名目があれば、顧客に株や債券を売買させられますので、手数料収入が得られます。細かい説明を省いてやたらとリバランスを推奨する著者は、投資家の利益を考えず、金融機関の儲けだけを考えているとしか言いようがありません。

新規の投資資金で調整するのがベター

30代・40代の若い人達は、リバランスは税金や売買コストが掛かって利回りを低下させるだけなので、基本的に不要な行為だといえます。唯一、若い世代でも積極的にリバランスを行っても良い環境は、売却益が非課税となる確定拠出年金の口座内だけです。

確定拠出年金の有効なスイッチング方法

また上記は「資産を売却すること」を前提としたリバランスについてです。例えば、株式ファンドが予定以上に値上がりしていれば、向こう数ヶ月は株式ファンドへの投資を減らして、債券ファンドへの投資を増やす・・・というように、新規投資の配分でバランスを取ることはOKです。例えば、株式情報会社=モーニングスター代表の朝倉氏は、著書で「リバランスは新たな資金で行うのが望ましい」と、正しい方法を推奨されています。

若い世代の人でも、ハイリスク投資は精神的に嫌だという人や、家族構成その他の理由でリスクを抑えたい人も居るでしょう。そんな人は、リバランスで株式比率を一定に保つべきでしょうが、その場合は既存の資産の売却ではなく、新規の投資資金で行うようにすべきです。



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