高配当ETFの比較一覧表

ETFの中には、配当利回りの高い企業を中心にポートフォリオに組み入れるタイプのETFも存在します。ダウの犬戦略に代表されるように、配当利回りが高い企業に投資すると、市場平均を上回る確率が高いという統計データがあります。しかし企業の配当利回りは業績によって年々変化するので、運用会社の方で高配当銘柄を機械的に選択して投資してくれるETFは、高いリターンを求める人にとっては、非常に便利な投資ツールです。

このページでは、日本から投資できる世界の高配当ETF（米国上場分）を比較してみます。

比較表の見方；WT＝ウィズダムツリー。利回りは配当利回りのこと。各数値は2014年9/13時点のもの。

まず最も種類の多い、アメリカ企業を対象とした高配当ETFですが、最も古くからあるのが「iシェアーズ 好配当株式 ETF【DVY】」です。しかし、他の金融機関がより低コストなETFを後発で出してきているので、信託報酬は最も高いです。加えてDVYは40銘柄にしか投資していない上に、公益事業やエネルギー企業へのセクターの偏りが大きく、また日本では馴染みの薄いマイナー企業も多いです。

それに比べて、バンガードの高配当株ETF【VYM】は、信託報酬がわずか0.1％という低コストなのに400近い起業に分散投資しており、セクターバランスも取れています。あらゆる面で比較にならず、投資家にとっては圧倒的にVYMが理想的です。

なお「iシェアーズ米国高配当株 ETF【HDV】」は日本の東証にも重複上場してますが（証券コード1589）、東証分は法律の関係から米国内で30％もの課税を喰らったポンコツETFと化しており、配当利回りが極端に低下しています。長期投資するなら、為替コストや手数料の高さを差し引いても、明らかに米国上場のHDVが有利になります（※注1）。

米国対象の高配当ETFは種類が豊富な一方で、他の国・地域が対象のETFも選択肢が限られているとはいえ、幾つか上場しています。ウィズダムツリー社は、ヨーロッパの小型高配当株ETF【DFE】とか、中東地域の高配当ETF【GULF】など、珍しい商品を上場させています。しかし中心となるのは、新興国全般を対象とした高配当株ETF「ウィズダムツリー・エマージング・マーケッツ・エクイティ・インカム【DEM】」です。先進国と比較してより高い利回りが期待できる新興国地域で、配当利回りが高い株に絞ることで、更に大きな利益が期待できるETFです（無論リスクは高いですが）。

2014年は世界的に株価が高騰しており、過去と比較して配当利回りはかなり低くなっています。数年前までは米国の高配当ETFは4〜5％の配当利回りがありましたので、下記の増税問題も加わり有効性が低下しているのは残念な点です。

高配当ETFは税金が問題〜NISAの活用が有効

上記の高配当ETFに投資する際、問題になるのが米国と日本で2重課税になる点です。日本では2014年から證券優遇税制が廃止され、配当金・分配金に掛かる税金が10％から20％に上がりました。そのうえ、上記比較表の米国ETFはアメリカ本土でも配当金に10％が課税されるので、合計30％もの重税が課せられます。税金が株式投資に与える影響のページでも述べましたが、資産運用で最大のコストは税金であり、課税の影響を極力避けることは非常に重要です。

この問題を避けるには、NISA口座が有効です。米国株を扱う楽天証券やSBI證券では、NISA口座で米国ETFも購入できます。NISA口座で投資すれば、日本での20％の税金が掛かりません。米国内の10％課税はかかりますが、それでも高配当ETFの高い配当利回りを生かすには、NISA口座を使うのが最善の方法です。

※注1；あくまで当稿執筆時（2014年夏）の話です。この税金問題はiシェアーズを運営するブラックロック社も認識しており、将来的に改善される（米国で30％も課税されなくなる）可能性はあります。