S＆P500指数(構成企業と割合)

S＆P500指数とは、スタンダード＆プアーズが定める、アメリカを代表する大型株500銘柄を対象とする平均株価指数のこと。

日本では、アメリカの平均株価と言えばニューヨークダウが有名ですが、世界的にはS＆P500指数をアメリカの平均株価とするのが一般的です。これはNYダウがわずか30銘柄に過ぎず、一部の企業の株価で大きく左右されるので、米国全体の株価を表す指標としては不適切な事が理由です。

2011年現在、S&P500指数の時価総額の合計は約12.6兆ドルで、これはアメリカ全株式の時価総額の3/4に相当します。世界全体（約55兆ドル）から見た割合では約23％ですが、全世界丸ごと型ETFでは40％超がアメリカ株が占めています。一般的なETFでは浮動株調整を行う為、アメリカ企業の割合が多くなる一方、新興国が過小評価される問題があります。

業種別割合では、上位に金融セクターが全くない事が特徴的です。かつてはシティやバンカメなどが名を連ねていましたが、サブプライム問題〜金融危機という一連の流れで、大半の金融機関が大赤字を出し、株価が投げ売られた事で時価総額が激減した為です。

一方で現在のアメリカは、IT・生活必需品・ヘルスケアの3セクターが栄華を誇っています。アップルやマイクロソフト、グーグルやIBMやインテルなど、IT業界で世界を席巻するのは全てアメリカ企業です。またP&Gやコカコーラなどに代表される生活必需品セクターは、圧倒的なブランド力を武器に、海外・特に新興国で大きな成長を遂げています。

アメリカでは80年代から既に、自動車・家電などの製造業が日本企業などに駆逐され、サービス業やITやヘルスケアが基幹産業となっています。故にセクター別ETFとして『iシェアーズS&Pグローバル生活必需品index【KXI】』などは、有力な投資対象と言えるでしょう。

S&P500指数をベンチマークとするETFでは、どれもが信託報酬0.1％未満と、驚くほど低コストです。右の3つはどれも、規模や流動性共に問題ない水準なので、最も低コストなバンガードのETFが投資対象として最有力です。