スルガ銀行の個人型確定拠出年金(DC)
スルガ銀行の個人型確定拠出年金(401k・DC)は、非常に野心的なラインナップの投信を揃えています。2008年度より個人型確定拠出年金に力を入れはじめ、様々なラインナップのファンドが追加され、現在では30種類以上があります。
中でも最も注目すべきは、新興国向けのファンドの充実と、国内外共にREIT(不動産投資信託)ファンドを揃えている点です。
スルガ銀行の個人型401Kプランの主なラインナップ一覧 |
分類 |
名称 |
信託報酬 |
信託財産留保額 |
外国株 |
MSCIコクサイ・インデックス・ファンド |
0.735% |
なし |
外国債券 |
ダイワ投信倶楽部外国債券インデックス |
0.6825% |
なし |
日本株 |
野村トピックス・オープン |
0.5985% |
なし |
日本債券 |
日興年金インデックス日本債券 |
0.4725% |
0.1% |
新興国株 |
日興年金積立インデックスファンド新興国株式 |
0.5775% |
0.3% |
|
JPM・BRICS5・ファンド※注1 |
1.995% |
0.5% |
|
ダイワ・チャイナ・ファンド |
1.596% |
なし |
|
JFインド株アクティブ・オープン |
1.89% |
0.5% |
新興国債 |
日興年金積立インデックスファンド新興国債券 |
0.546% |
0.2% |
国内REIT |
野村J−REITファンド |
0.9975% |
0.3% |
海外REIT |
DCダイワ・グローバルREITインデックス |
1.1025% |
なし |
バランス |
マイストーリー(確定拠出年金向け) |
約1.1%〜 |
0.25% |
定期預金 |
スルガ銀行(1年・3年・5年)の3種類 |
なし |
なし |
年金のように、リスクを極力抑えたうえでリターンを求める投資の場合、分散投資の基本である「低コストのインデックスファンドを選ぶこと」が重要です。スルガ銀行の国内外の株式・債券ファンドは、個人型確定拠出年金の会社の中ではかなり優秀(低コスト)な部類ですが、鹿児島銀行のようにさらに低コストなインデックスファンドを揃えた会社もあります。また、コストの観点から言えば、信託報酬が2%近く取られる3つの新興国ファンドなどは、明らかに割高だといえるでしょう。
しかし、BRICsなどの新興国は今後も高い経済成長が見込まれ、株式市場へ流れ込む資金も益々増えていく、つまり株式市場の上昇率が先進国よりも高くなる期待が持てます。また、これら新興国の通貨は、長期的には日本円に対して大きくに切り上がっていく(=円安になる)可能性が極めて高いので、大幅な為替差益が見込めるでしょう(※注2)。
インデックス運用の基本からは外れますが、運用資金の一部なら、より高い利回りを目指して、こういった新興国ファンドに投じるのは悪くないでしょう。ちなみに筆者もスルガ銀行で確定拠出年金に加入しており、毎月の掛け金の2〜3割をBRICs5ファンドに投資しています。
※追伸:2012年5月より、新興国の株式と債券で、より低コストなインデックスファンドが追加されました!一時は低コストなファンドを揃えた岩手銀行に見劣りする事態に陥りましたが、これでスルガ銀行もそれに匹敵する金融機関に返り咲いたといえるでしょう。
個人型401kでも財産3分法(6分法)が行える!
またスルガ銀行では、国内・海外共にREITファンドを備えています。
昔から資産運用には「財産3分法」という考え方があります。財産3分法とは、株式・債券・不動産の3つの資産に分散投資すべきという考え方であり、現代でも大富豪の人達はほぼ確実にこの3つに財産を分散しています。
これをグローバル化が進む現代用にアレンジするなら、国内と海外に分けて株式・債券・不動産に運用する「財産6分法」になるでしょう。少子高齢化で日本国内の不動産市場は縮小するかもしれませんが、ワールドワイドに分散投資していれば、仮に日本がこのまま衰退しても資産は増えていくでしょう。
株式や債券なら、国内外のファンドを両方備えている会社は多いですが、不動産(REIT)ファンドも国内・海外共に備えているのは、2009年現在、スルガ銀行しかありません。
世界経済の将来像を描き、自分なりの年金運用のポートフォリオを考えたい人にとっては、スルガ銀行の確定拠出年金が最適になるでしょう。
※注1:JPM・BRICS5・ファンドは、通常のBRICs4カ国(ブラジル・ロシア・インド・中国)に加えて、南アフリカにも投資するファンドです。
※注2:日本の中国株ファンドのほとんどが香港市場の株式であり、米ドルとペッグしている香港ドルでは、為替差益が見込めないと勘違いする人もいるでしょう。しかし香港上場の企業も多くが中国本土で収益を上げており、企業の利益や配当金は多くの場合、人民元ベースで計算されます。故に将来人民元が切り上がっていった場合、直接の為替差益は得られなくとも、株価(一株利益)や配当の上昇を通じて間接的に為替差益は得られます。
また、香港ドルのレート切り上げや、人民元との通貨統合の計画もあります。
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