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世界の業種別(セクター別)株式利回りとリスク

世界の株式を業種別に分類し、リターンとリスクを比較したデータです。

各数値は、株式の世界標準指数である「S&P(スタンダードプアーズ)」社の業種分類に基づきます。注意点としては、S&P社のセクター分類は10業種で、日本の業種別分類(33種類)とは少し異なっています。

例えば、日本では製造業は「パルプ・紙」「ゴム製品」「金属製品」「精密機械」などと細かく分類されますが、S&Pではひとくくりに「Industrials(工業、資本財)」となっています。しかし「輸送用機械(自動車)」や「電気機器」の一部などは、S&Pでは「ConsumerDiscretionary(一般消費財)」に属します。

では実際のデータを見ていきます。一番上の表は「S&Pグローバル1200指数」の過去5年間のリターンとリスクです。この指数は名前からも分かるように、全世界の企業を対象としています。過去5年の間には2008年の金融危機があるため、全体的に利回りは小さめの数値となっています。最も優秀なのは、利回りが2位にも関わらず、リスクが最も低い生活必需品セクターです。通常、利回りが大きくなれば、リスクも大きくなることが多いので、この成績は驚異的だと言えるでしょう。

次に2番目の表ですが、これは全世界ではなく、アメリカのS&P500指数の業種別リターン・リスクです。1989〜2007年の期間は、アメリカの金融ビジネスの発展と、原油などエネルギー価格の高騰があった時期であり、両セクターの利回りが高くなっています。一方リスクについては、期間内にITバブル崩壊があったため、ITセクターが極端に高くなっています。逆に最も低リスクだったのは、ここでも生活必需品セクターでした。

最後に一番下の表は、アメリカS&P500指数の46年間に渡る、セクター別データです。出典元には、一部の業種しかリスクの記述は無かったので、歯抜けがある事はご了承願います。アメリカの長期データでは、ヘルスケア(医療関係)セクターと、生活必需品セクターの利回りが、S&P500平均を2%以上上回っています。著者のジェレミー・シーゲルも、この両セクターをポートフォリオに組み入れることを推奨しています。

生活必需品セクターの優秀さ

以上のデータから、特に生活必需品セクターの優秀さが伺い知れます。利回りでは常に平均を上回っていながら、リスクは非常に低いという「良いとこ取り」のセクターだと言えるでしょう。

生活必需品セクターは、P&Gやユニリーバなどの日用品企業、ネスレやコカコーラなどの食料・飲料品企業、あとタバコメーカーも属しています。これらの商品は、日常生活に必要不可欠なので、不景気の際でも売上げが余り落ちません。従って、不況時も株価が下がりにくい「ディフェンシブ銘柄」の典型です。

しかしアメリカの長期データ(3つ目の表)からは、長期に渡って高い成長を見せた「グロース株」の側面も併せ持つ事が分かります。実際に、アメリカ株式の専門書では、生活必需品は「グロースセクターだ」という記述も多くあります。


S&Pグローバル1200:2006〜10年
(S&P社公式サイトより)
セクター 利回り リスク
金融 -5.9% 29.1%
IT 4.2% 22.0%
ヘルスケア 2.3% 14.6%
一般消費財 4.4% 21.2%
生活必需品 9.6% 13.4%
資本財 4.7% 22.8%
エネルギー 7.2% 24.0%
電気通信 8.2% 17.3%
素材 13.0% 27.8%
公益事業 5.3% 16.9%
全体平均 3.4% 19.7%

S&P500:1989〜07年
(「ファンダメンタルインデックス」より)
セクター 利回り リスク
金融 13.3% 19.1%
IT 10.9% 27.4%
ヘルスケア 12.6% 16.2%
一般消費財 9.8% 16.8%
生活必需品 11.5% 13.8%
資本財 11.3% 15.5%
エネルギー 14.3% 16.8%
電気通信 7.1% 20.3%
素材 9.3% 18.4%
公益事業 9.3% 15.3%
S&P500全体 10.85% 17.02%

S&P500:1957〜03年
(「株式投資の未来」より)
セクター 利回り リスク
金融 10.58% -
IT 11.39% -
ヘルスケア 14.19% 21.64%
一般消費財 11.09% -
生活必需品 13.36% 18.52%
資本財 10.22% -
エネルギー 11.32% 18.01%
電気通信 9.63% -
素材 8.18% -
公益事業 9.52% -
S&P500全体 10.85% 17.02%


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